多くの専門職が「チーム」として協働するとき、各職の「思考スキーム」(考え方の枠組み)の差が認識の違い、誤解を生み、結果として危険につながります。
「思考スキームに基づいた多職種連携の危険予知研修」は、多職種連携の予知能力を向上させ、多職種で安全な医療・介護サービスの提供をめざします。
思考スキームに基づいた多職種連携の危険予知研修の概要は以下のとおりです。
医療・介護サービスにおける危険予知活動に興味のある、みなさまのご参加をお待ちしております。
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日 時 |
◎これまでの開催履歴
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会 場 |
東京駅前・八重洲北口貸会議室プラザ 【東京駅八重洲北口から会場への経路】
所在地:東京都中央区八重洲1-7-4
JR「東京」駅(八重洲北口)徒歩約2分です。東京駅八重洲北口から外堀通りを渡り、八重洲北口通りに入りSMBC日興証券の並び、1階に喫茶ルノアールがあるビルの3階です。 ◎詳細
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受講料 |
2万円(税込) |
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対 象 |
危険予知に興味がある医療・介護サービスのスタッフ、管理者、指導者 |
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講 師 |
佐々木由惠(日本社会事業大学元教授)
神山資将(知識環境研究会) ◎詳細 |
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お申込み |
本サイトのフォームからお申込みください。
事務局からの返信メールをもって予約完了となります。 ◎詳細 |
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その他 |
参加者には修了証(多職種連携危険予知管理者レベル1資格)を発行します。 ◎詳細
受講料にはオリジナル教材(危険予知事例動画集CD-ROM、ワークシート類、テキストブック)が含まれます。 |
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本研修に参加された方の感想を一部を紹介いたします。
- 看護師(30歳代、女性)普段の業務上の振り返りではじっくり考える時間がないが、事例についてみんなで検討できて良かった。
- 介護福祉士(20歳代、男性)自分の思考の癖に気付き、相手の思考との違いを意識するようになった。介護の記録がわかりやすいと言われるようになった。
- 医師(50歳代、男性)チーム医療には情報共有だけではなく考え方の共有が重要。昔は「飲みニケーション」で行っていたようなことを疑似的かつ効果的に再現できる。
- 社会福祉士(40歳代、女性)動画を使うことでわかりやすかったので、職場に導入するのにも簡単だと思う。自分でも事例の動画をつくりたい。
本研修は一般社団法人知識環境研究会と日本社会事業大学佐々木研究室の共同研究の研究成果の一部です。
- 神山資将、佐々木由惠(2013)「思考スキームに基づいた、医療介護連携危険予知トレーニングの開発-専門職間の協働・教育方法論として-」第21回日本介護福祉学会大会(熊本学園大学)2013年10月20日
- 神山資将、佐々木由惠(2013)「KBMに基づいた、医療・介護職間の危険予知トレーニング」第3回知識共創フォーラム、国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学、2013年3月3日(共創賞受賞)
- 神山資将、佐々木由惠(2014)「思考スキームに基づいた、医療・介護職間の危険予知トレーニング」日本医療マネジメント学会第14回東京支部学術集会、2014年3月1日
- 佐々木由惠、神山資将(2014)「思考スキームに基づいた、医療・介護職間の危険予知トレーニング〈特集3リスク感性を高める〉」『臨床老年看護』vol.21,no.1.(2014年1・2月号)
- 神山資将、佐々木由惠(2014)「医療介護連携危険予知トレーニングにおける知識共創」第4回知識共創フォーラム、国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学、2014年3月17日
- 神山資将(2014)「医療・介護等の多職種連携教育方策としての、メタ認知を促す思考スキーム」情報メディア学会第13回研究大会
- 神山資将(2014)「医療介護連携における多職種連携危険予知訓練のあり方」産学連携学会第12回大会(諏訪大会)口頭発表0627E0910-2、2014年6月27日
- 神山資将(2014)「メタ認知に基づいた、医療介護連携教育の方策」第7回日本保健医療福祉連携教育学会学術集会(新潟)、一般口演、2014年9月21日
- 神山資将(2014)「思考スキームに基づいた多職種連携の危険予知―ヒューマンケアサービスにおける危険予知の視点」(ワークショップ担当)日本転倒予防学会第1回学術集会ワークショップ「“気づく力”・“見守る目”を養うための危険予知トレーニング(KYT)の基礎と展開」東京大学(伊藤国際学術研究センターおよび赤門総合研究棟)、2014年10月5日
- 神山資将(2015)「多職種間の思考共有と、それに基づいたサービス創造方法論の開発」(演題番号1-D-14)第17回日本医療マネジメント学会学術総会、一般演題(口演):医療の質3、2015年06月12日
- 佐々木由惠、神山資将(2015)「思考スキームの視点から、多職種連携の質向上を目指す(医療羅針盤:私の提言第85回)」『月刊新医療』 42(2)、pp.18-21、エム・イー振興協会.